仮想通貨(暗号資産）とは？たった7のポイントを理解すれば大丈夫！仕組みや特徴を分かりやすく説明します

そのもそ仮想通貨って何？仮想通貨の投資を始めるにあたってまずは仕組みや特徴を理解する必要があります。

仮想通貨(暗号資産)分かりやすく説明していきますので7つのポイントをしっかり、おさえていきましょう。

仮想通貨（暗号資産）とは？

仮想通貨（暗号資産）とは、実際決済の手段である円（JPY）やドル（USD）、ユーロ（EUR）といった実物のコイン（法定通貨）と比較して特定の国家に依存しない、ただの暗号を通貨として見立てたものです。

よくゲーム内ので使える通貨のこと仮想通貨と呼ばれたりしますよね。

仮想通貨は日本で認知されている用語で、海外では暗号通貨と呼ばれています。

仮想通貨（暗号資産）の始まり

では、仮想通貨（暗号資産）が始まったきっかけとは何か、を教えます。

ソフトウェア開発者の「サトシ ナカモト」という人物が2008年にmetzdowd.com内に暗号通貨ビットコインに関する論文（PDF）を投稿したことが始まりです。

どこの国にも依存しない世界共通の通貨として、ビットコイン（BTC） の仕組みを提唱しました。

ビットコイン（BTC）イコール仮想通貨（暗号資産）と思われがちですが、仮想通貨の一つがビットコイン（BTC）となります。

仮想通（暗号資産）の仕組み

では、世界共通の通貨のビットコイン（BTC）って成立するものでしょうか？仮想通貨（暗号資産）の仕組みについて、考えてみましょう。

お金（法定通貨）って物が買えますよね。なぜ、物がかえるのでしょうか？

なぜなら、国がお金（法定通貨）の価値を保障して、発行しているからです。その価値を保障することで、人々が信用することができ、お金（法定通貨）と物と交換することができるのです。

その国がお金の価値を保障する代わりにお金の財源を一括管理します。その財源が一元集中するので中央集権と呼ばれます。

話を戻します。世界共通の通貨も価値を保障してくれたら、信用できますよね。

法定通貨は国が保障しますが、仮想通貨（暗号資産）のビットコイン（BTC）は世界中の人々とと協力者です。

お金（法定通貨）の流れを国が監視して偽造や捏造をできない様にしてます。

ビットコイン（BTC）では仮想通貨（暗号資産）の流れ（取引履歴）をインターネット上で公開されており、世界中の人々が誰でも確認が取れる仕組みになってます。つまり世界中の人が監視できる状態にしているのです。

特定の管理者がいないことを非中央集権といいます。

そして、協力者が保有しているPCの演算機能で取引履歴を捏造（改ざん）できないように仕組みを作ってます。

特定の管理者がいない非中央集権で、お金の価値を保障しあう仕組みを可能としたのが、ブロックチェーンという技術となります。

このブロックチェーン技術を使った仮想通貨（暗号資産）の仕組みを「サトシ・ナカモト」が論文をネットで公表したというわけです。

これに賛同した仲間たちが集まり、このブロックチェーンの技術の開発を進めていきましたが、2010年中頃に他の開発者へ引き継ぎをすると、姿を消し去ってしまいました。

開発はインターネット上でやり取りをする人たちなので、実際に会ったりなどはしてません。

そもそも、「サトシ ナカモト」本名や日本人なのかを含めて正体は不明です。

この様にして、世界共通の通貨としてビットコイン（BTC）が誕生したわけなのです。

ブロックチェーンとは

ブロックチェーンとは、一言で表すと「分散型台帳」で取引データを管理することです。

台帳とはお金のやり取り（取引履歴）を記録することで、分散型とは、台帳が複数に分散されている事を示します。

仮想通貨（暗号資産）は世界共通の通貨でどこの国にも管理しない、非中央政権の仕組なので、台帳は複数での管理が必要があります。

中央政権では特定の管理者による管理なので台帳は１つで十分でが、非中央政権では複数の台帳で取引履歴を分散させることで、改ざんされないような仕組みにしてます。

台帳の記録は取引の具体的な詳細をわからないようにするために暗号化されますが、その暗号化するのにハッシュ関数を使用します。

このハッシュ関数は仮想通貨（暗号資産）によって異なりますが、ビットコイン（BTC）は「SHA-256」と「RIPEMD-160」の2つのハッシュ関数を使用してます。

暗号化された取引記録は「Blockchain.info」で誰でも、いつでも確認することができます。

この暗号化するために、ネットワークに参加している協力者が計算をして、ハッシュ関数の整合性の「承認作業」を行います。このことをマイニングと呼ばれ、マイニングによって最終承認を成功させたユーザに対して報酬としてビットコイン（BTC）が付与（新規発行）されます。

ただ、ずっと付与（新規発行）され続けると価値がなくなって（インフレになって）しまうので、付与される上限が2,100万ビットコイン（BTC）と決まっていることで、価値を担保してます。

仮想通貨（暗号資産）の特徴（メリット）

仮想通貨（暗号資産）の特徴（メリット）は以下3点です。

世界共通の通貨

「サトシ ナカモト」が提唱したビットコイン（BTC）を誕生させたときに、多くの人々が賛同され魅了されました。理由は特定の支配者（国や銀行など）の中央集権の配下にならないことです。

一部の仮想通貨では例外はありますが、ブロックチェーンの技術が非中央集権の仕組みを可能としたことで、仮想通貨（暗号資産）は世界中で利用することができます。

法定通貨の場合、海外へ行くと自国のお金が使えない為、両替をする必要があり、手数料が発生します。仮想通貨（暗号資産）であれば、両替する必要がないのです。

24時間365日いつでも取引が可能

仮想通貨（暗号資産）取引所はいつでも好きなときに取引が可能です。

日本株であれば平日の9:00～15:00の間、FXは平日のみ24時間できますが、土日は取引はできません。

少額から投資することができる

例えば、ビットコイン（BTC）であれば、取引所にもよりますが、取引価格の1,000分1から始めることができます。

2019年1月の相場は40万前後ですので、約40円前後から投資することができます。

株取引では1,000円から始めることができますが、数十円単位で投資できるものは仮想通貨（暗号資産）のみです。

仮想通貨（暗号資産）のデメリット

もちろん、デメリットも3点あります。

仮想通貨（暗号資産）の価値が上がるとは限らない

ビットコイン（BTC）は2019年1月時点で約40万前後を推移してます。2017年12月の時には200万近くまで上がりましたが、2018年1月のCoinchack（コインチェック）の事件以降、値下がり続けました。この様に値動きが激しくて投機的要素が強いため、将来上がり続けるかは未知数です。

ハッキングやや紛失する可能性

仮想通貨（暗号資産）には中央管理者がいない為、取引所に預けるか、専用ウォレットで自分で管理する必要があります。

取引所でハッキング被害に合ったり、送金時のアドレスを間違えると紛失する恐れもあり、この様なトラブルが起きた場合の一切の保証はありません。

※取引所のハッキング被害でCoinchhack（コインチェック）やZaif（ザイフ）などは、保障されましたが、保障されないケースもあるので注意が必要です。

利益を上げたときの税金負担

仮想通貨（暗号資産）で利益を出した場合の税金は「雑所得」に分類され、給料所得を合算されてしまいます。その為、累進課税の所得税（5%～45%）として加算されます。

株取引で利益を上げた場合の税金は20.315％は雑所得ではないので、給料所得とは別となりますが、仮想通貨（暗号資産）で利益を出すと本業の給料の税金まで増えてしまいます。

仮想通貨（暗号資産）のまとめ

仮想通貨はどこの国にも属さない世界共通の通貨で、お金の流れ（台帳）は誰でも確認することができます。台帳を記載する人は仮想通貨のネットワーク参加者でハッシュ関数を使って暗号化します。最後の承認をもって台帳の記載を完了さた方に報酬が発生します。これをマイニング（発掘）と呼びます。ただ、仮想通貨は発行上限が決まっているので、仮想通貨を無限に増やすことができないことで、インフレにならないように工夫されてます。

この一連の流れは、何かに似てますよね。これって、金と非常に似てませんか？金は世界共通の価値があり、金は採掘で入手するが上限もあると考えられてます。

あたらめて、以下ポイントをまとめましたので、これさえ覚えていれば、仮想通貨は大枠を理解できたのではないでしょうか。

この7つのポイントをしっかり押さえれば、仮想通貨（暗号資産）を理解も同然です。

これで仮想通貨（暗号資産）に興味を持った方は数十円から始められるので、是非、仮想通貨（暗号資産）取引所の口座を開設して、取引してみて下さい。